- ホーム>
- ITコンサルティング>
- システム開発 PMO>
- PMO転職に年齢は関係ある？30〜50代で評価される経験とキャリア
公開日：2026.11.02（月） 更新日：
PMOへの転職は年齢より経験で決まる。30代・40代・50代それぞれの進め方
「PMOに興味はあるけれど、この年齢から転職できるのだろうか」
エンジニアやPMとして経験を積み、30代後半や40代、50代になってから、PMOへのキャリアチェンジを考える方は少なくありません。
一方で、年齢を理由に転職の応募をためらっている方もいるのではないでしょうか。
結論からいうと、PMOへの転職は年齢だけで決まるものではありません。
求人で年齢を条件にすることは法律で原則として禁止されており、選考では「これまでどんな管理・調整を担ってきたか」が見られます。
ただし、年代によって求められやすい経験や、転職後の条件の変わり方には違いがあります。
この記事では、公的な統計で年代別の転職の状況を確認したうえで、30代・40代・50代それぞれのPMO転職のポイントと進め方を解説します。
PMOへの転職に年齢制限はある？
まずは、求人での年齢の扱いと、年代別の転職の状況を確認しておきましょう。
求人で年齢を条件にすることは原則として禁止されている
労働施策総合推進法（旧：雇用対策法）では、事業主が募集・採用で年齢を理由とした制限を設けることを、原則として禁止しています。
例外として、定年の年齢を上限にして期間の定めのない雇用で募集する場合などは認められていますが、「40歳まで」のように年齢で応募を区切る求人は、原則として出せません。
そのため、求人票に年齢の条件がないこと自体は珍しくありません。
大切なのは、業務に必要な経験や能力を示す「必須条件」と「歓迎条件」を読み取ることです。
PMOの求人では、年齢ではなく、プロジェクト管理の経験、顧客や関係部署との調整経験、業界やシステムの知識などが条件として示されるのが一般的です。
統計で見る年代別の転職の状況
厚生労働省の「令和6年雇用動向調査」から、年代別の転職の状況を見てみましょう。
いずれもPMOに限定した統計ではなく、調査の対象となる産業・職種全体の数値です。
令和6年の転職入職率（年初の常用労働者数に対する、1年間の転職入職者数の割合）は、男性の場合、30〜34歳が10.3%、40〜44歳が6.8%、50〜54歳が5.1%と、この3つの年齢層では年齢が高いほど低くなっています。
次の表は、令和6年に転職した人（男女計。前職が雇用者で、調査時点で在籍している人）について、前職より賃金が増えた人の割合を示したものです。
| 年齢 | 賃金が増加した割合 | 「増加」と「減少」の差 |
|---|---|---|
| 30〜34歳 | 46.1% | 増加が21.9ポイント多い |
| 35〜39歳 | 45.5% | 増加が21.2ポイント多い |
| 40〜44歳 | 45.9% | 増加が16.9ポイント多い |
| 45〜49歳 | 46.4% | 増加が22.6ポイント多い |
| 50〜54歳 | 39.0% | 増加が10.8ポイント多い |
| 55〜59歳 | 27.4% | 減少が9.2ポイント多い |
出典：厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概要」転職入職者の状況
令和6年の調査では、40代後半までは、転職して賃金が増えた人が減った人を大きく上回っています。
50代に入ると増加の割合が下がり、50代後半では減少した人のほうが多くなります。
40代までの転職は珍しいことではなく、条件面でも不利とは限りません。
50代以降は、年収や働き方の条件をより慎重に比べる必要があるといえます。
なお、増えた人と減った人の関係は調査の年によって変わり、令和7年の調査では50〜54歳でも減った人のほうが多くなっています。
年代別に見るPMO転職のポイント
年齢そのものより、年代ごとに積み重ねてきた経験が評価の材料になります。
年代別に、評価されやすい経験と準備したいことを整理しました。
| 年代 | 評価されやすい経験 | 準備したいこと |
|---|---|---|
| 20代後半〜30代前半 | 開発・テストでの進捗報告、課題対応、顧客への確認業務 | 担当範囲と、自分が気づいて動いたことを具体的に説明する |
| 30代後半〜40代前半 | PL・PMとしてのチーム管理、顧客折衝、協力会社の管理 | 管理した規模・期間と、問題をどう解決したかを整理する |
| 40代後半〜50代 | 大規模・複数ベンダーの案件、業界知識、経営層への報告、管理の仕組みづくり | 任される役割と条件（年収・働き方）を応募先とすり合わせる |
表は経験を整理するための目安で、年齢別の採用基準を示すものではありません。
応募先や案件によって求められる経験は異なります。
20代後半〜30代前半：実務の経験を具体的に伝える
この年代は、PMOとしてのキャリアの土台をつくる時期です。
この年齢では、PL・PMの肩書きがなくても、開発やテストの現場で進捗や課題に関わった経験が評価の材料になります。
たとえば、作業の遅れに気づいて原因を調べ、リーダーに対応を提案した経験は、PMOの進捗管理や課題管理と接点があります。
PMOの経験がない場合は、ポテンシャルを重視する求人に応募し、PMOアシスタントや補佐の立場から始め、管理業務の経験を積んでいく道もあります。
未経験から目指す流れは「未経験からPMOになるための転職ルート」で詳しく解説しています。
30代後半〜40代前半：チームや顧客を動かした経験が軸になる
この年代は、エンジニアやPMとして積んだキャリアを、PMOで活かしやすい時期です。
この年齢では、PL・PMとしてチームを管理した経験や、顧客・協力会社と調整した経験が評価の材料になりやすいでしょう。
担当したプロジェクトの規模や期間、関わった関係者、発生した問題とその対応を、数字や具体的な場面で説明できるようにしておきましょう。
PMとしてのキャリアがPMOでどう評価されるかは、「PM経験をPMOで活かす方法」も参考にしてください。
SEやSIerでの経験別の整理は、「SEからPMOへの転職で活かせる経験」と「SIer出身者がPMO転職で評価されるスキル」で解説しています。
40代後半〜50代：経験の幅を伝え、役割と年収をすり合わせる
この年代では、これまでのキャリア全体が評価の材料になります。
大規模な案件や複数のベンダーが関わる案件の経験、特定の業界の知識、経営層への報告といった経験が強みになります。
組織全体のプロジェクト管理の仕組みを整える役割や、若手のPMOメンバーをまとめる役割を期待される場合もあります。
一方で、統計で見たとおり、50代後半では転職後に賃金が下がった人のほうが多くなっています。
任される役割、年収、働き方を応募先と具体的にすり合わせてから判断することが大切です。
PMOの年収の考え方は「PMOの年収と給料を上げるためのスキル」で解説しています。
年代別に見る求人の案件と職種
年齢に合った転職先を探す前に、PMOの求人にどのような職種や案件があるかを知っておくと、自分の年代に合う求人を見つけやすくなります。
PMOの求人で多い職種
PMOの求人では、担当する役割によって職種名が分かれていることがあります。
代表的なのは、会議の準備や資料作成など事務的な支援を担うPMOアシスタント、進捗・課題の管理を担うPMOメンバー、チームをまとめるPMOリーダーやPMOマネージャです。
職種名や役割の分け方は会社によって異なるため、求人では職種名だけでなく仕事内容の欄を確認しましょう。
エンジニア出身者が経験を活かしやすい案件
エンジニアとして開発を経験した人は、開発工程や品質の状況を理解できる点を強みにできます。
たとえば、開発会社側のPMOでは、進捗や品質、テストの状況を管理する案件があります。
ユーザー企業側のPMOでは、業務部門との調整やベンダーの管理を担う案件もあります。
開発の経験が中心の人は開発に近い案件から、複数のベンダーの管理や経営層への報告の経験がある人はその経験を求める案件から探すと、これまでの経験と重なる求人を見つけやすく、選考でも経験を説明しやすくなります。
年代ごとのキャリアの進み方
PMOに転職した後は、メンバーとして管理業務を経験し、リーダーやマネージャへ進む道があります。
30代で転職した場合は、PMOとして経験を積みながら、上流工程やコンサルタントへキャリアを広げる道もあります。
40代・50代の場合は、これまでのマネジメント経験を活かし、リーダーやマネージャの職種で応募できる求人を探すのも一つの方法です。
年収は年齢だけでなく、職種や担当範囲によっても変わるため、求人の年収欄と仕事内容をあわせて確認してください。
PMOに挑戦しませんか
募集要項・応募条件を見る年収は当社規定による年俸制の例です。関連資格は必須ではありません。
年齢より採用選考で見られる3つのこと
どの年齢・年代でも、転職の選考で確認されやすい点は共通しています。
1．管理・調整を担った範囲を具体的に説明できるか
「プロジェクト管理を担当」とだけ書いても、どこまで関わったかは伝わりません。
管理した対象、気づいた問題、誰と関わり、どう対応したかを分けて説明できると、応募先も入社後の役割を想定しやすくなります。
2．応募先の仕事と経験が合っているか
同じPMOでも、開発会社を支援するのか、ユーザー企業を支援するのかで、求められる経験は異なります。
会議運営が中心なのか、計画策定や課題解決まで担うのかも、求人ごとに違います。
年齢よりも、応募先の仕事と自分の経験が合っているかが重要です。
自分の経験が活きる仕事かどうかを、転職先に応募する前に確認しましょう。
3．新しい環境でスキルを学ぶ姿勢があるか
経験の長さにかかわらず、これまでのやり方だけにこだわらないことが大切です。
PMOは関係者の立場や案件の状況に合わせて動く仕事のため、新しい進め方を学ぶ姿勢も見られます。
体系的に学んだことを示す方法として、資格も選択肢になります。
PMOに役立つ資格の選び方もあわせて確認してください。
年齢が気になる人向けの転職の進め方
年齢が気になる場合こそ、準備の順番を決めて進めると、応募先との接点を見つけやすくなります。
- これまでの経験を棚卸しする：これまでのキャリアを案件ごとに振り返り、担当工程、チームでの役割、管理・調整した内容を書き出します。
- 求人の必須条件と歓迎条件を分けて読む：「年齢不問」の表記だけで判断せず、求められる経験に自分の経験が当てはまるかを確認します。
- 任される役割と条件を同じ基準で比べる：年収だけでなく、担当範囲、評価の仕組み、働く場所や働き方も含めて比較します。
年齢を理由に最初から候補を狭めるより、経験が活きる求人を探して条件を確かめるほうが、納得できる転職につながります。
転職の進め方全体は「PMOへの転職事情と経験別の成功パターン」で解説しています。
年齢と転職に関するよくある質問
年齢とPMOへの転職について、よく聞かれる疑問をまとめました。
未経験でも40代からPMOに転職できる？
PMOの仕事が初めてでも、エンジニアやPMとして進捗管理や課題管理、関係者との調整を担ってきた経験があれば、応募できる求人はあります。
一方で、年齢に関係なく、管理・調整の経験がほとんどない場合は、PMOアシスタントなど支援業務の職種から始め、実績を積んでいく方法も考えられます。
未経験から目指す流れは「未経験からPMOを目指す転職ルートと必要なスキル」で解説しています。
転職エージェントは利用したほうがよい？
年齢や経験に合った求人を探す方法として、転職エージェントを利用すると、公開されていない求人の紹介や、職務経歴書の添削を受けられる場合があります。
ただし、紹介される求人は利用するエージェントによって異なります。
年齢を理由に候補を狭めず、気になる会社がある場合は、その会社の採用ページから直接応募できるかも確認しましょう。
リモートで働けるPMOの案件はある？
案件によっては、リモート勤務と客先への出社を組み合わせて働く場合があります。
働き方は参画する案件や会社の制度によって変わるため、転職先に応募する前に、勤務地や勤務時間、リモート勤務の可否を確認しておくと安心です。
年齢が上がると転職後の年収は下がる？
厚生労働省の令和6年の調査では、50代前半までは転職して賃金が増えた人が減った人を上回り、50代後半では減った人のほうが多くなりました。
ただし、この関係は調査の年によって変わり、統計も前職と比べた賃金の変化を示すもので、個人の年収を予測するものではありません。
年収は年齢だけでなく、任される職種や役割によっても変わります。
提示された条件を前職と同じ基準で比べ、これからのキャリアに合うかを考えることが大切です。
株式会社クロスオーバーのPMOコンサルタント募集について
本メディアを運営する株式会社クロスオーバーは、日本能率協会コンサルティング（JMAC）のグループ会社です。
ITコンサルタント・PMOコンサルタントを募集しています。
株式会社クロスオーバーの募集要項で求めているのは、プロジェクトマネジメントやPMOの知識・経験、業務改革・改善の知識・経験、コミュニケーション能力です。
技術者として行ってきた業務のうち、PM・PMOと同等の管理をしてきた部分も知識・経験として考えます。
募集要項に年齢の条件は記載されていません。
関連資格は、あれば考慮しますが必須ではありません。
年収は当社規定による年俸制で、例としてPMOリーダーは年収500万円〜700万円、PMOマネージャは年収700万円〜です。
これまでの経験を活かせるかどうか、まずは株式会社クロスオーバーの募集要項でご確認ください。
まとめ
PMOへの転職は、年齢だけで決まるものではありません。
求人で年齢を条件にすることは原則として禁止されており、選考ではこれまでの管理・調整の経験が見られます。
令和6年の公的な統計でも、40代後半までは転職して賃金が増えた人が減った人を上回っています。
50代以降は、役割や条件をより丁寧にすり合わせることが大切です。
年齢に不安がある方も、PMOへの転職をあきらめる前に、自分の年代で評価されやすい経験とキャリアを整理し、経験が活きる求人を探してみてください。
クロスオーバーのPMOコンサルタントとして活かしませんか。
クロスオーバーの採用情報を見る年収は当社規定による年俸制の例です。
合わせて読みたい
監修者プロフィール
株式会社クロスオーバー
取締役 ITコンサルティング事業部 事業部長
大手SI事業者にて、大規模開発のPMを経験後、日本能率協会コンサルティング（JMAC）に入社し、金融から物流、自治体まで幅広くシステムグランドデザインやシステム化企画、業務分析・改善等の支援に従事。
近年は、JMACのグループ会社であるクロスオーバーにて、メガバンク、政令市、大手アパレル、製造業等におけるシステム再構築やインフラアウトソーシングの案件等のシステム化企画やユーザー側のPMOを中心に支援している。
